| 会社名 | （財）日本通信教育学園 |
|---|---|
| 住所 | 東京都港区南青山2-11-17 |
| TEL | 03-3746-4021 |
簿記1級の資格を取得のために、まずは簿記3級、2級にチャレンジしたいと考えている人もいることでしょう。本記事ではそんな人のために、丁寧なサポート体制で多くの合格者を輩出している日本通信教育学園について紹介します。本記事を参考にして、ぜひ簿記の資格取得にチャレンジしてください。
丁寧なサポートと添削がポイント
日本通信教育学園の「日商簿記検定講座」は、現役の大学講師や専門の講師陣による丁寧で懇切なサポート体制が大きな特徴となっています。受講生は、講師が担当する赤ペン添削指導を通じて、自身の学習理解度を確認できるだけでなく、疑問点や問題点を的確に解消できる環境が整っています。
講座では、第1回目の添削指導から修了認定テストまで、一貫して同じ担当講師が受講生をサポートする仕組みを採用。学習の進捗や理解度を把握したうえで、きめ細かい指導が行われます。
また、受講生が理解に苦しむ問題については、質問に対して講師が親身に回答する体制が整っています。そのため、学習方法や効率的な勉強の進め方についても具体的なアドバイスを受けることが可能です。
このような個別対応により、受講生は単なる知識の習得だけでなく、実際の理解度や応用力を実感しながら学習を進められる点が魅力です。さらに、添削指導の具体例をPDFで確認できるため、講座の内容や指導方法のイメージを事前に把握できることも、受講者にとって安心材料となっています。
無理のない受講スケジュールを組める
日本通信教育学園の「日商簿記検定講座」では、受講者が無理なく学習を進められるよう、標準学習ペースが月に約30時間程度に設定されています。これは、1日約1時間、1週間に約7時間という計画で学習を進められるため、仕事や家庭と両立しながらでも無理なく受講できる点が特長です。3級・2級の一貫コースを標準ペースで進めた場合、修了までに約10か月を要しますが、学習時間に余裕のある方であれば、1日2時間程度の学習で最短5か月で修了することも可能です。
また、週末だけの学習となる場合など、生活スタイルに応じて受講期間を延長することもでき、各自のペースに合わせた学習が柔軟に行える点は、受講者にとって大きな安心材料となっています。さらに、受講を開始した場合に資格取得までのスケジュールを簡単に確認できる「受講シミュレーション」も提供されています。
これは、3つの項目を入力するだけで、自分の学習ペースや試験日程に応じた資格取得の目安を確認できるもので、特に初めて簿記を学ぶ方にとって計画的に学習を進める上で便利なツールです。シミュレーションは、日本商工会議所が年3回（2月、6月、11月）実施する会場集合型の筆記試験の日程に基づいており、学習スケジュールを具体的に把握することができます。また、ネット試験は随時開催されているため、詳細な日程については商工会議所の公式ホームページで確認することが推奨されています。
現役大学講師のスクーリングも実施
日本通信教育学園の「日商簿記検定講座」では、添削指導に加えて、現役の大学講師などによるスクーリングも実施されています。このスクーリングでは、担当講師が直接現地に赴き、講座受講者に対して直接指導を行うため、理解度をより高めることが可能です。
受講とスクーリングを組み合わせることで、検定試験における合格率が向上するとされており、実務上、簿記の確かな知識が求められる方にとっても非常に有効な学習機会となります。スクーリングの日程や内容、費用については、受講者の希望に応じて個別に見積もりが可能であり、柔軟に対応してもらえる点も魅力です。
さらに、この講座は公会計分野における学習にも適しており、多くの自治体職員にとって有効な学習ツールとして採用されています。日商簿記検定講座は、複式簿記を基礎から学習できるカリキュラムを提供しており、公会計の基礎知識をしっかりと習得することが可能です。
公会計の基本的な知識を既に持っている方や、今後職員に広める必要がある立場の方にとっても、講座は有益な内容となっています。公会計や複式簿記の理解を深めたい方に向け、団体での公費受講も受け付けており、職場単位での学習にも対応しています。
まとめ
日本通信教育学園の「日商簿記検定講座」は、現役大学講師や専門講師による丁寧な添削指導ときめ細やかなサポートが特長です。第1回の添削から修了認定テストまで同じ担当講師が受講生をサポートし、疑問点への親身な回答や効率的な学習方法のアドバイスも受けられるため、理解度や応用力を実感しながら学習を進められます。標準学習ペースは月30時間程度で、仕事や家庭と両立しやすく、生活スタイルに応じて受講期間の延長や短期集中も可能です。さらに、現役講師によるスクーリングで直接指導を受けられるほか、公会計の基礎となる複式簿記を学べるカリキュラムは自治体職員の研修にも最適。団体での公費受講にも対応しており、個人・職場問わず安心して簿記資格取得を目指せる環境が整っています。
